2025年は、国民の5人に1人が後期高齢者になり、人手不足が本格化する「2025年問題」と、日本企業のDXが進まず、老朽化したシステムを使い続けることで大きな経済損失が生じる「2025年の崖」の両方に直面する年だ。
　インフラを支える建設業界でこれに対処できない場合、それは人やシステムに留まらず、日本の国土そのものの老朽化につながってしまう。これに対し、自社を、建設業界を、そして日本の暮らしを守るためには、「担い手を確保し、人を辞めさせず、デジタルで省人化する」ことを連動させて回す必要がある。そのためにするべきことは何で、捉えるべき根本は何か――。

　対症療法ではなく、真に未来を切り開くための時代の理解と、アップデートが必須だ。新建新聞では、『建設産業大予測2025』を使い、この危機を読み解き、解決するためのヒントを探るための無料オンラインセミナーを3月6日に開く。詳細は次の二次元コードより。